成功の基盤としての文化

インタビュー担当: ローズ タン

芝崎公哉 (GJC 代表)|

G 創刊号では、「文化がもたらす変革」をテーマに、組織文化・社風が企業だけでなくその中にいる個人にどのような影響を与えるかを考えます。今回は、シンガポールの多文化環境で人材紹介会社を築き上げ、10年以上にわたりリーダーシップを実践してきた芝崎公哉氏にお話を伺いました。透明性のあるコミュニケーション、チームワーク、文化理解がGJCの成功にどのように寄与したかを明らかにしていきます。

GJC文化の進化と土台

多様性のあるシンガポールにおいてGJCを十年以上率いてきた中で、市場から求められる企業文化や社風に変化などはありましたか?また、GJCはどのようにしてその変化に対応してきたのでしょうか?

2013年にシンガポールへ来た際、GJCにはすでにチームワークを以て顧客に良いサービスを提供しよう、という強い信念を持っていました。私たちは全ての候補者と対面で面接を行い、紹介先での勤務開始日には紹介先企業に同行するなど、候補者との関係構築に注力していました。

その後、大きな変化として感じたのは、「内向きの文化」から「外向きの文化」への転換です。当初は社内サポートやポジティブな雰囲気作りを目的としたチームワークが中心でした。しかし、それだけでは十分ではないことに気づきました。本当の意味で成功するためには、市場やクライアントの変化するニーズに気づき、行動できることが必要です。

これにより、より専門的で技術的な社内コラボレーションへとシフトしました。

「思いやり」の文化から「思いやりと競争」の文化へ進化したと言えます。この競争は敵対的なものではなく、お互いを高め合いながら価値を提供するものです。

また同時に、透明性も大切です。社内でのミスや間違いについても隠さずに共有し、どうすれば改善ができるか、を全員で考えます。ミスを責めるのではなく、改善策を考える。それぞれのメンバーの建設的な姿勢こそが、弊社の成長の基盤だと考えています。

この「ミスを責めない」という文化はどのように機能しているのでしょうか?ミスをシェアするという社風はどのように成り立っているのですが?

このプロセスには慎重な管理と指導が必要です。まず、報告を受ける側、マネジメントサイドに、起きてしまったことを責めない、という意識を持たせる必要があります。そしてその責任を追及する代わりに、外部への影響を最小限に抑えることに議論をフォーカスさせます。その後、社内で学びのセッションを実施します。このセッションは調査ではなく対話です。参加者全員が客観的であることが重要です。

そこでは、ミスがあったことは認めつつ、それを防ぐためには何ができるかという学びに焦点を当てます。この過程ではミスについて共有し、それぞれが解決策や予防策を考え実行します。このような環境では、人々がミスを認め、それから学ぶ場として機能します。

異なる文化的バックグラウンドを持つ新しい社員に GJCの文化・社風を紹介する際、何か特別な研修を運用していますか?

基本的には大きく変わらないと思います。強いて言うなら、採用プロセスにおいて、当社の文化や業務スタイルについて十分説明します。その上で国籍に関係なく価値観が一致する候補者を選びます。このようにして最初から強いフィット感を確保しています。

国籍による文化的適合性ではなく、組織文化への共感度を見ることが重要です。当社チームは多様なバックグラウンドを持つメンバーがいますが、CORE VALUESへの共通認識があります。この一貫性こそが、新入社員の増える成長期においても変わらない社風を維持するための鍵となっています。

GJC では、離職率が低く、長期的キャリア形成が可能となる理由について教えてください。

人材紹介業界は業界として離職率が高い傾向があります。
しかしGJCでは、自分自身の貢献度を感じる社員ほど長く働いています。これは、候補者・クライアント、そしてチームに対する貢献度です。この目的意識は国籍問わずチーム全体に浸透しています。

結果として、この目的意識が強い帰属意識につながります。当社では部門間で協力し合いながら成長し、一緒に成功や失敗から学ぶ環境・社風があります。技術的スキルだけでなくコミュニケーション能力や共感力などソフトスキルも重視しています。社員には自己成長への責任感と、それを支援するリソースやメンターシップも提供しています。その結果、多くの社員から「入社時よりも能力と自信が向上した」と言われます。それこそ真の定着率の指標だと思います。

人材育成とリーダーシップ論

新しいリーダーとして中間管理職になる社員へどんなアドバイスがありますか?

最も重要なのは「適応型コミュニケーション」です。透明性だけではなく、それぞれの状況や個人に応じてコミュニケーション方法を変えながらGJCのコアバリューを伝えることです。

リーダーシップに正解はありません。新しいマネージャーには、自分らしいスタイルから始めつつ、先輩や上司からのフィードバックや結果によって柔軟に変化することを勧めています。ただし、このトライ&エラーには明確且つ一貫性ある説明が不可欠です。方針などを変更する前にはその理由や期待される成果についてチームへきちんと説明し、メンバーが抱える不安や懸念点について早期段階で意見交換できる場を設けるべきです。

様々な決断を迫られるリーダーは時に孤独を感じます。新たにリーダーとなる社員も例外ではありません。でも、彼らは一人ではありません。

『マネジメントチームへようこそ』といった具合に、他のリーダーたちとの情報交換や相互アドバイスなどができる機会を設けることで、孤独感の解消と、マネジメントの一枚岩、を実現できると考えています。

多くのリーダーは、メンバーから正直なフィードバックを集めるのに苦労しています。心理的安全性を築き、正直なコミュニケーションを促進するために最も効果的な方法は何ですか?社風はどのように関与しているとお考えですか?

本当に正直なフィードバックを得ることは、簡単ではありません。リーダーは、完全にフィルターのかかっていない回答を得ることはほぼ不可能であることを理解しなければなりません。しかし、強い関係性を築くことでそのギャップを埋めることはできます。リモートワークや柔軟な働き方により、さらに難易度が上がっているように感じますが、それでも私たちは「人材ビジネス」に従事しているので、何よりも関係性が重要です。

部下との関係性はすべての基盤になります。

コロナ以降のリモートワークや柔軟な働き方は部下との関係構築を更に難しくしましたが、それでも関係構築は重要です。一緒に昼食やコーヒーを飲む、夕食に行く、その他の非公式な交流を作ることが確かな違いを生みます。リーダーはこれらのコミュニケーションを率先し、チームメンバーに対する配慮や理解を示す必要があります。

会社組織としては、人事チームなどによるフィードバックシステム(投書など)を準備できますが、それが本当に機能するためには、マネージャーとチームの間に強い結びつきと信頼が不可欠です。私がおすすめは「現場に出る」ことです。同じ目線で同じ方向を向いて仕事をすることが、自然なコミュニケーションのきっかけとなり、信頼を生みます。異なる立場から問題に対峙するのではなく、一緒に同じ方向を向いて課題に取り組むことができます。

多文化環境における挑戦と強み

多文化のシンガポールで日系の人材紹介会社を運営することは、課題も多いと思います。文化的な衝突や課題などの例はありますか?

異文化が混在する環境で最も危険なのは「思い込み」です。

私たちは皆、無意識のうちに、自分の文化的背景に基づいた思い込みをします。まず私たちは、自分たちの思い込みが自分特有のものである可能性を認識する必要があります。背景、文化、国籍、さらには性別に関わらず、他者が自分と同じように物事を理解していると思い込んではなりません。シンガポールで10年経った今でも、度々、同じような問題にぶつかることがあります。私は常に自分に言い聞かせます。「思い込むな」と。他者の反応に注意深く目と耳を傾け、疑問がありそうな場合は繰り返し説明し、建設的なコミュニケーションをとることが肝心です。

GJC の多文化的な視点は、結果として強みとなっていますか?

強みだと言えると思います。私たちの多様な国籍、文化、思考は、新しいアイデアやイノベーションをもたらすという強みの一方、メンバー同士の誤解や摩擦といった弱みにもなることがあります。ただし、この強みと弱みの両方の視点を全員が持っておくことで、強みを享受し、弱みをみんなで解決しよう、という動きになります。

ある人がネガティブだと見なす状況でも、別の人は変化や成長の機会と見るかもしれません。この視点の多様性も非常に貴重です。国籍、人種、その他の要因であれ、異なる背景は自然に異なる考え方をもたらし、あらゆる課題や機会の多面的な思考を可能にします。多様な視点は、予期せぬ可能性を解き放つことができるのです。

経営哲学と未来へのメッセージ

「文化がもたらす変革」を探求するにあたり、文化の力に関して、読者に伝えたい最後の考えは何ですか?

私のアドバイスはこれです:自社の文化的な強み、すなわち「カルチュラル・アドバンテージ(Cultural Advantage)社風」を定義し、明確に示し、実践してください。 業界や規模に関わらず、すべての組織には独自の文化的な強み、他社との差別化を図る「秘伝のタレ (Secret Sauce)」のようなものがあります。一般的な限界や業界のステレオタイプに自らを定義づけるのではなく、自社の文化・社風を従業員にとって価値のあるものにしている要素を特定し、それを徹底的に強化・明文化・そして発信してください。

多くの日本企業では、短期的な利益よりも長期的な成長を重視したり、サービスや商品の品質に対するこだわり、継続的改善(改善)など、深く根付いた独自感覚があります。これらは、多様性の求められる現代にこそ、強力な武器となり得ます。価値観や社風を書き出すだけでなく、すべての採用決定、業績評価、クライアントとのやり取りでそれらを体現するべきだと思います。自社の文化的なアドバンテージを非常に明確かつ具体的にすることで、そこに人が共感し、共鳴する。文化的なアドバンテージが、磁石のように仲間を集めてくるのだと思います。

GJC 独自の文化とリーダーシップ・アプローチについて多くを語っていただきました。GJCの文化構築に大きな影響を与えた個人、書籍、または哲学について教えていただけますか?それが、私たちが話してきた課題や機会に特に関連して、あなたのリーダーシップ行動にどのように影響を与えましたか?

パナソニックの創業者である松下 幸之助氏から深い影響を受けました。彼は「失敗したところでやめてしまうから失敗になる。

成功するところまで続ければ、それは成功になる。」と信じていました。彼の小さな一歩への信念は、継続的な改善という日本の考え方から来ています。

私が最も感銘を受けるのは、成功は、困難にぶつかっても、小さな一歩を踏み出し続け、簡単に諦めないことから生まれるという彼の見解です。彼は、「失敗」とは単なる停止点であり、前進し続ければ道は見つかると強調しました。

私たちがシンガポールで初めてチームを拡大したとき、「日本式」の経営スタイルを押し付けようとはしませんでした。私たちは「一歩一歩」のアプローチを取りました。ローカルメンバーに心を開き、様々なコミュニケーション方法を探ってきました。実に多くの間違った選択をし、つまづくこともありました。それでも、前進し続けて来ました。

もう一つの例は、弊社の営業アプローチです。私たちは短期的な成功を求めません。代わりに、お客様との長期的な関係を築きます。お客様の変化するニーズを理解し、一貫して価値を提供する努力をします。そう一歩です。

多様性の中の調和:GJCにおける成功する日本・シンガポール混成チーム構築のアプローチ

執筆者: Gabriel Chua  編集者: Destiny Goh |

グローバル化が深化する現代のビジネス環境において、文化的多様性はもはや単なる流行語ではなく、企業にとって競争優位性を確立するための戦略的要素となっています。弊社グッドジョブクリエーションズ(GJC)は、日本と東南アジア、とりわけシンガポールにおける文化の機微を深く洞察し、それを事業に融合させることで、新たな次元の協働とを切り拓いてまいりました。日本固有の献身的な姿勢とシンガポールの実用を重んじる精神とを組み合わせることで、弊社は文化的な背景の違いを乗り越えるのみならず、むしろそれを事業成功の揺るぎない礎へと転換させております。

シニア営業であるコウタが初めてシンガポールに赴任した際、文化の違いからクライアントとの関わり方を見直す必要に迫られました。顧客を非常に重視する日本の価値観に慣れていた彼は、現地チームの多様な視点に当初戸惑いを覚えました。しかし、シンガポールの同僚たちが、それぞれの多様な文化的背景を活かし、顧客との対等な信頼関係と、期待に基づいて巧みにパートナーシップを築く様子を目の当たりにし、理解が深まりました。日本的な献身性とシンガポール(ローカル)の実用主義の融合により、強固なクライアント関係を築き上げることができるようになりました。これは、多様な文化的インテリジェンスがいかにビジネス成功の鍵となるかを示す良い例です。

このようなストーリーは、私たちGJCで数えきれないほど経験してきたものであり、多様性が単なる企業価値観ではなく、東南アジアにおけるビジネスの成功を推進する戦略的優位性であるということ示しています。

東南アジアに進出する日本企業は、日本と現地のビジネス慣行との間の文化的なギャップという、大きな障壁に直面することがあります。

私のGJCでは十年以上にわたり、この課題を強みに変えるべく取り組んできました。マッキンゼーの2019年の調査では、文化的多様性が高い企業は、低い企業と比較し36%高い収益性を上げていると結論づけています。

私のGJCでのキャリアは十年前に始まりました。2014年にコンサルタントとして入社し、経験を積み 、 2020年にゼネラルマネージャーに昇進しました。経営陣の一員となったことで、多様なチームを構築し、率いる上で避けられない課題に取り組み、その変革力、物事の考え方やその実体験を得ることができました。

日本とシンガポールのメンバーで構成されるチームにおいて、最大の課題はコミュニケーションです。シンガポールでは、職場において直接的な表現が好まれる傾向があります。対照的に、日本のコミュニケーションは一般的に、より間接的で婉曲的です。

例えば、日本の従業員は、対立を避け、職場の「和」を保つために、メッセージの意味が、その状況や互いの関係性によって変化したり、文脈を重視する傾向があります。 これが、それぞれの意図の誤解やボディランゲージの読み間違いといった誤解を生む原因となり得ます。 これらの問題は、しばしば「正しく」または「敬意のある」コミュニケーションに対する見解の違いから生じます。GJCにおける解決策は、「言う」だけでなく「示す」ことです。これは、経営陣やリーダーが業務中にオープンなコミュニケーションや対話を実践することから始まり、それが他のメンバーへと波及効果を生み出します。

ある時、私たちのコンサルタントと営業担当者のチームが、プロジェクトに取り組む中で意見の不一致から大きな問題に直面しました。深く掘り下げた結果、根本原因は期待値のずれと誤解にあることが判明しました。

これを効果的に解決するため、私たちは中立的な第三者、すなわち日本とシンガポール双方の文化のニュアンスを理解し、両者と協働した経験を持つリーダーを任命しました。その結果、提示された代替案を通じて、両当事者は問題を円満に解決することができました。

私たちは中立的な第三者、すなわち日本とシンガポール双方の文化のニュアンスを理解し、両者と協働した経験を持つリーダーを任命しました。その結果、提示された代替案を通じて、両当事者は問題を円満に解決することができました。

人間関係の構築も依然として鍵ですが、ビジネスのペースや問題解決のスピードは日本よりも速い場合があります。日本人は敬意の表れとして時間厳守を重んじますが、シンガポール人は個人の自律性に対してより柔軟な傾向があります。

ある日本人チームメンバーは、日本企業でしばしば実践される社内の非公式な水面下での合意形成プロセス(根回し)に慣れていました。そのため、社内で重要な変更を行う際には、公式な会議の前に気軽な非公式ミーティングを行うことがあります。彼が会社の意思決定の速さに驚いたのは、その”根回し”をすることが少ないためでした。彼は後にこう語っています。「シンガポールのビジネスでは、慎重な計画も重視される一方で、効率性と迅速な意思決定に焦点を当てていることに気づきました」。このより直接的なアプローチに適応することが、ここでの私たちの成功に不可欠でした。

文化への没入は、真の人間関係を築きます。これには、調和のとれた関係を維持するという考え方や、日本のビジネスにおける「お互いの感情や面子(メンツ)」を保つ必要性などが含まれます。文化的な違いにもかかわらず、私たちのメンバーは互いを補完し合っています。

日本人メンバーは細部にこだわり、綿密であることで知られており、シンガポール人メンバーの効率性とスピードによって補完されることが多く、結果として高品質かつ納期通りの成果につながっています。

日本とシンガポールの文化に共通する価値観を共有することは、戦略的に有利な側面を持っています。日本の文化における年長者や経験者への敬意は、意思決定が経験に基づいていることを表しています。一方、シンガポールの文化は、年長者を尊重しつつも、若手チームメンバーが創造的な解決策を提案できるような、よりオープンな対話を促進します。これにより、日本のプロフェッショナルは多様な視点やアジャイルな思考に触れる機会を得られ、同時にシンガポールの若手は経験者よる指導と安定性の恩恵を受けるというダイナミズムが生まれます。最終的には、より強固でバランスの取れた成果につながるのです。

文化的多様性を推進するリーダーは、その本当の力を目の当たりにするでしょう。

そして、その力を感じるためには、組織全体が多様性のもたらす恩恵を理解できるようサポートしなければなりません。人々は(文化や異なるビジネスエチケットなど)何かに関心を持つと、詳細を知りたくなります。GJCでは、仕事における「楽しさ」を重視しており、それが学習を興味深いものにします。多文化チーム間の交流を促進するため、様々な社内イベントによって、メンバーを巻き込んでいます。その一つが、グループランチのアイデアでした。

このカジュアルな場は、メンバーが素直に心からの会話を交わし、文化的なギャップを埋めることを可能にしました。互いをより良く理解することが、意見の相違を解消し、それぞれのニュアンスを受け入れることにオープンになったと語るメンバーもいました。また、この体験をそれぞれが、社内のグループチャットでシェアするようになったのです。

フォーマルな場としては、直属の上司が毎月1対1のミーティングを実施し、メンバーが多文化チームで働く上での学びやフィードバックについて話し合えるようにしています。

1対1で行うことで心理的安全性を高め、共有しやすくなります。 問題が解決しない場合は、マネージャーが解決策を提案する責任を負います 。GJC では、メンバーがトライ&エラーを通じて段階的に学ぶこともサポートしています。

GJCの管理職者たちは、多文化チームを率いるための十分な知識と経験を備えています。私たちは彼らに、双方の文化について教育し、メンバーが異なるビジネスエチケットを理解し、尊重し、取り入れるサポートをすることで、互いが助け合えるチームを作っています。

GJCチームの多様性は、ユニークなセールスポイント(独自の強み)です。これにより、多くの地域およびグローバルクライアントへのサービス提供が可能になりました。私たちは各市場の文化に合わせてアプローチを変化させ、業界理解と文化知識がそれを支えています。

「今日のボーダレスなビジネス界において、文化的多様性を受け入れなければ、ビジネスチャンスは制限され、様々な文化的背景を持つ優秀な人材の獲得とリテンションが困難になります。」

今日のボーダレスなビジネス界において、文化的多様性を受け入れなければ、ビジネスチャンスは大きく制限され、様々な文化的背景を持つ優秀な人材の獲得とリテンションが困難になります。結果として企業は、イノベーションを阻害され、グローバルな競争力が育たないという結果を負うことになります。文化的な認識のずれによって組織構築が失敗することもあります。最近でも、多文化チームがクライアントに提供するHR情報をまとめていた際、他のチームとの進め方について異なる見解が生じました。どちらも妥協しなかった結果、生産性が低下、プロジェクトの遅延につながる事態となりました。

文化的多様性は、今後も従来のマネジメント手法の変革を促すでしょう。リーダーは、より協調的かつ個別最適化されたアプローチ、すなわち模範を示す必要があります。例えば、文化間のバイアスに異議を唱えて文化的なギャップを埋め、多様なチームを管理する際には柔軟性を示すべきです。

従業員が安心して自分の視点を共有できるようなフォーラム(意見交換の場)を設けることで、対話を奨励します。リーダーは意思決定において異なる視点を受け入れるべきです。より多くの選択肢を持つことは、より良い選択を可能にし、計画立案に役立ちます。強固な企業文化は、明確なミッション、ビジョン、コアバリューを重視します。日本の”改善”の考え方は、文化、チームワーク、そして成長を重んじるものです。

ガブリエル・チュア [ゼネラルマネージャー]

2011年より10年以上の人材コンサルティング経験を持つ。消費財・サービス業界における営業およびマーケティング分野の候補者を専門とし、2015年以降、日本人を含む多文化チームにおいて、持続的にリーダーシップ能力の向上を遂げてきた。​